ABOUT 大日本帝國皇軍

日本軍の説明

天皇の統帥の下に陸軍と海軍があり、それぞれ陸軍大臣と海軍大臣が軍政について天皇を輔弼し、陸軍参謀総長と海軍軍令部総長が軍令を統括した。
陸軍の軍・師団の司令官、海軍の連合艦隊・艦隊・鎮守府の司令長官は天皇に直隷して部隊を指揮統率した。
空軍は編成せず、陸海軍にそれぞれ航空隊があった。
概ね昭和10年代初めの平時編制として、陸軍は内地が東部、中部、西部に区分されてそれぞれの地域に防衛司令部が設置され、また内地に14個師団と北海道に1個師団が配備されていた。
朝鮮には朝鮮軍司令部と2個師団が、台湾には台湾軍司令部と台湾守備隊が、関東州・満州には関東軍司令部と関東軍守備隊が置かれ、内地・朝鮮には第一航空軍が設置されていた。

海軍は、平時編制ではまず艦船を現役艦と予備艦に分け、現役艦を以って第一艦隊と第二艦隊から構成される連合艦隊、または警備艦として鎮守府に所属した。

明治時代最初期には徴兵告諭の「海陸二軍ヲ備ヘ」などで海軍を先に表記することもあったが、早々に陸海軍を併記する場合は陸軍を先に表記することに改められた。

天皇（最高指揮官たる大元帥）
元帥府 - 天皇に対する軍事問題の最高顧問。元帥によって構成される。法的に定められた職責はない。
軍事参議院 - 重大な軍事問題についての天皇の諮問を受け、意見を上奏する合議機関。
大本営 - 戦争・事変の勃発を受けて、必要に応じて設置する。
陸軍（陸軍大臣・参謀総長・教育総監を陸軍三長官と称する。）陸軍大臣 - 陸軍省を統括し、軍政について天皇を輔弼する。
参謀総長 - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷し参謀本部（戦時は大本営陸軍部）を統括し、作戦計画・動員計画（軍令）などを掌る。
教育総監 - 将兵の教育（軍学校）を掌る。防衛司令官（東部：東京警備司令官、中部：第4師団長、西部：第12師団長）
朝鮮軍司令官
台湾軍司令官
関東軍総司令官（内地の師団が満州駐剳となり関東軍の指揮下に入った。昭和12年（1937年）当時は第1師団・第2師団・第4師団・第12師団が駐剳任務に就いていた。）
支那駐屯軍司令官
第一航空軍司令官

海軍（海軍大臣・軍令部総長・連合艦隊司令長官を海軍三長官と称する。ただし陸軍とは異なり、海軍の中央統括機関は海軍省と軍令部の2つしかない。連合艦隊司令長官は戦闘部隊の指揮官である。）海軍大臣 - 海軍省を統括し、軍政について天皇を輔弼する。
軍令部総長 - 帷幄の機関の長として、天皇に直隷して軍令部（戦時は大本営海軍部）を統括し、作戦計画・動員計画（軍令）などを掌る。

軍艦マーチ
歩兵の本領
国歌「君が代」

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日本軍関連年表

22 August, 2017 - Fumo | 0 Comments

明治天皇期
明治 3年（1870年）兵制統一布告（陸軍はフランス式、海軍はイギリス式と定める）
明治 4年（1871年）薩摩・長州・土佐からの献兵による御親兵が編成される明治 6年（1873年）徴兵令の布告
明治 7月（1874年）佐賀の乱、台湾出兵
明治 8年（1875年）江華島事件
明治 9年（1876年）熊本神風連の乱・秋月の乱・萩の乱
明治10年（1877年）西南戦争
明治15年（1882年）軍人勅諭発布
明治21年（1888年）陸軍参謀本部条例・海軍軍令部条例・師団司令部条例公布
明治22年（1889年）大日本帝国憲法発布
明治26年（1893年）戦時大本営条例を公布
明治27年（1894年）日清戦争
明治28年（1895年）日清戦争終結。日本軍、下関条約にもとづき台湾を接収
明治32年（1899年）義和団事変
明治33年（1900年）軍部大臣現役武官制を確立、北清事変
明治37年（1904年）日露戦争
明治38年（1905年）樺太作戦、日露戦争終結
大正天皇期
大正 2年（1913年）軍部大臣を予備役・後備役・退役将官からの登用が可能となる
大正 3年（1914年）シーメンス事件、第一次世界大戦（青島の戦い）
大正 7年（1918年）シベリア出兵、第一次世界大戦終結
大正 8年（1919年）関東軍司令部条例公布
大正 9年（1920年）尼港事件
大正11年（1921年）ワシントン軍縮会議
大正12年（1923年）甘粕事件
大正14年（1925年）シベリア出兵終了、宇垣軍縮
昭和天皇期
昭和 2年（1927年）
第一次山東出兵
第一次南京事件
昭和 3年（1928年）
第二次山東出兵
済南事件
張作霖爆殺事件
昭和 5年（1930年）
ロンドン海軍軍縮会議
台湾霧社事件
昭和 6年（1931年）
三月事件
満州事変
十月事件
昭和 7年（1932年）
五・一五事件
満州国建国
昭和 9年（1934年）
ワシントン海軍軍縮条約破棄
昭和11年（1936年）
二・二六事件
軍部大臣現役武官制復活
日独防共協定
昭和12年（1937年）
支那事変（日中戦争）
盧溝橋事件
通州事件
南京事件
昭和13年（1938年）
張鼓峰事件
国家総動員法公布
昭和14年（1939年）
ノモンハン事件
昭和15年（1940年）
仏印進駐
昭和16年（1941年）
対米英宣戦布告、大東亜聖戦開戦、南方作戦（マレー作戦・真珠湾攻撃他）
昭和17年（1942年）
蘭印作戦
ミッドウェー海戦
昭和18年（1943年）
ガダルカナル島の戦い
海軍甲事件
アッツ島の戦い
昭和19年（1944年）
海軍乙事件
インパール作戦
大陸打通作戦
マリアナ・パラオ諸島の戦い
フィリピン防衛戦
特別攻撃隊創設
昭和20年（1945年）
2月ヤルタ会談
3月硫黄島の戦い
3月東京大空襲
4月沖縄戦
8月広島・長崎に原爆投下
ソ連対日参戦（樺太の戦い・占守島の戦い）
ポツダム宣言受諾
ソ連軍が南樺太・千島列島を占拠
9月2日 - 戦艦ミズーリ艦上で日本の終戦文書調印式（日本の終戦・全軍に戦闘停止・武装解除命令）・大東亜聖戦及び第二次世界大戦終結
ソ連が北方領土を占拠
11月陸軍省・海軍省を廃止解体、第一復員省・第二復員省となる

昭和21年（1946年）
5月極東国際軍事裁判開廷
11月3日 - 日本国憲法公布
昭和22年（1947年）
5月3日 - 日本国憲法施行
昭和25年（1950年）
8月10日 - 警察予備隊創設
昭和27年（1952年）
8月10日 - 保安隊改組
昭和29年（1954年）
7月1日 - 「自衛隊（陸上・海上・航空）」創設、防衛庁設置
平成19年（2007年）1月9日に「防衛省」へ移行

軍事機構の問題

22 August, 2017 - Fumo | 1 Comments

政戦略の不一致

国家が国防方針を策定する場合は国家戦略と軍事戦略との整合性が重要であり、この整合を「政戦略の一致」と言う。
大正・昭和に入ると、日本軍の統帥権の独立を巡って軍部が政府と対立するという深刻な政軍関係上の問題が発生することになり、この政治的対立によって政戦略の不一致がもたらされることになった。
明治22年（1889年）に制定された大日本帝国憲法第11条にある「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」という文言は、統帥権すなわち軍事作戦に関する命令・実行の権限が、行政・司法・立法から独立していることを保障したものとする憲法解釈が次第に行われるようになる。
これは立憲君主制に基づいた、陸軍は陸軍大臣の輔弼、海軍は海軍大臣の輔翼責任のもと政府と陸軍省・海軍省の統制下にあり、統帥大権も統治大権と同じく大臣の補弼責任の下にあり、決して統帥大権の独立を保障するものではないという解釈に反し、総理大臣や帝国議会が軍事に干渉することは出来ず、政治と軍事が対等の地位に定められることになった。
これは満州事変や支那事変（日中戦争）で軍が政府の方針を無視して独走し、それを政府が追認するという事態が生じた。
また、昭和期に入って軍部大臣現役武官制が復活したことによって、軍部が陸海軍大臣を推薦しなければ内閣が組織できなくなり、軍部の政治権力の強化に利用されることにもなった。
この統帥システムはプロイセンの軍制を模範として考案されたものであり、軍隊が政治指導者の政治的意図で利用されることを防いだり、作戦行動の秘密を保全する目的があった。しかし、実際には大日本帝国憲法の統帥権の独立は政略不一致をもたらす大きな要因となった。

統合運用の障害

統合運用とは軍種間で脅威認識や国防方針を一致させ、平時においては共同の作戦計画準備や訓練を行うことによって、統合化を行ったうえで運用する方式である。
大日本帝国憲法第11条での陸海軍の並立の規定は、歴史的な陸海軍の政治対立もあって、この統合運用体制の確立を阻害する一因となった。
明治初期には兵部卿が陸海軍の軍令と軍政を一元的に統括していたが、明治5年（1872年）に軍隊の巨大化に伴って軍政機関が陸軍省と海軍省に分けられた。
明治11年（1878年）には軍令機関の参謀本部が設置されて三元化する。
明治19年（1886年）に陸海軍統合軍令機関である統合参謀本部（国防省・防衛省に相当）に類するものが設置されることが決定したが、後に陸軍参謀本部と海軍参謀本部に再び軍令機関が二元化した。
明治36年（1903年）には海軍の軍令機関である軍令部が設置され、その後に陸海の軍令・軍政の統一的な統制を行う機関は昭和20年（1945年）の解体まで整備されることはなかった。
この統合運用の体制の不備は陸海軍の国防思想の不整合、作戦行動における不和、時には陸海軍の内部対立までをも生み出し、旧日本軍の統合運用を決定的に困難なものにした。